『個々の労働者への配慮』に関する◯✕練習問題になります。
本記事の問題はメンタルヘルス・マネジメント検定のⅡ種ラインケアコースの試験対策用に作っています。
全過去問の傾向などを参考にしています。今後随時更新予定です。
ぱるこそれでは、〇×問題いってみよー！
目次
個々の労働者への配慮の試験対策◯✕練習問題
問1
一般的にソーシャルサポート源は、配偶者、医師や看護師などの健康管理の専門家、家族、友人の順に重要とされている。
×：一般的な順番は、配偶者、家族、友人、医師や看護師などといわれている。
問2
健康情報を加工して提供することは、誤解が生じる可能性があるため、加工しないことが望ましい。
×：産業保健専門職から非医療職に健康情報を提供する際は本人の同意を得ることと、誤解が生じないように情報を加工することが望ましい。
問3
健康情報を収集する場合には、就業上の配慮を適切に行い、事業者の安全配慮義務を果たすために用いるなど限られた目的であれば、労働者本人の同意を得る必要はない。
×：目的が限られていても、原則同意が必要である。
問4
医師は刑法に守秘義務に関する定めがある。
〇：保健師・看護師についても保健師助産師看護師法に守秘義務の定めがある。
問5
改正個人情報保護法では、慎重な取扱いが求められる機微な個人情報を特定個人情報と新たに規定し、病歴もこれに含まれる。
×：『特定個人情報』ではなく『要配慮個人情報』。本人の同意を得て取得することが原則である。
問6
実際の産業保健活動では、顧客や同僚など第三者の安全と健康の確保が、労働者の期待するプライバシーの確保より優先される場合がある。
〇：電車の運転士が睡眠時無呼吸症候群で業務中に眠ってしまう場合などが該当する。
問7
改正個人情報保護法では、500人以上の個人情報データベースなどを事業用に提供している者を「個人情報取扱事業者」と定義している。
×：『500人以上』ではなく『1人以上』。
問8
メンタルヘルス情報は個人情報の中でもプライバシー上の問題が起こりやすいため、医療事務やカウンセラーについてもメンタルヘルス情報に関し、労働安全衛生法上守秘義務に課している。
×：労働安全衛生法による規定はない。ただし、プライバシーの侵害により民法上の損害賠償責任を負う可能性はある。
問9
労働者が職場復帰を希望する場合、主治医から診断書だけでは職場復帰の可否や就業上の措置の判断が困難な場合には、判例で事業者は当該労働者に対して産業医や企業指定の専門医などの診断や意見聴取を求めるよう指示することができる。
〇
問10
ストレスチェックにおける「上司の支援」得点は客観的な事実として受けとめる必要がある。
×：あくまで部下の主観であり、客観的にみて異なることも考えらえるから。この得点が低い場合に上司がストレスをかかえることもあり注意が必要である。
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